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※お陰様で満席となりました（2018年4月12日時点）
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あなたは、
長期に渡って、空室の心配がいらない
空室の心配がいらないから、
入居募集も広告宣伝費も原状回復費も必要のない、
管理費すら必要のない、
不動産投資法をご存知でしょうか？
ビジネスで誰でも簡単に稼げる2つの条件
ビジネスにおいて、誰でも簡単に稼げる2つの条件を、ご存知でしょうか？
１つ目は、「需要 ＞ 供給」で、
２つ目は、「参入障壁の高さ」です。
たとえば、この世界がどこも砂漠のようになり、あなたしか水源を確保していなかったとしたら、あなたは簡単に稼ぐことができます。
極端な例だったかもしれませんが、「需要過多」で「供給不足」のビジネスは、誰でも簡単に稼げます。
ましてや、参入障壁が高く、提供できる人が限られていれば、長期に渡って稼ぐことができます。
不動産投資は楽して簡単に稼げる？
それでは、不動産投資はどうでしょうか？
かつての戦後の日本は、人口が急激に増加していきました。
一方で、賃貸物件の数が圧倒的に少なかったので、誰でも簡単に稼ぐことができました。
しかも、土地を持っている地主しか、簡単に始めることができなかったため、殿様商売でも、長きに渡って稼ぐことができました。
時代が大きく変わった
しかし、今や時代が大きく変わりました。
2017年には40万人以上の人口が減少。
人口減少の速度はさらに加速。
これから10年間で700万人減る予測。
それにも関わらず、年40万棟以上の賃貸住宅が新築。
しかも、恐ろしいことに、着工戸数のペースがここ5年加速している。
年40万人減っているのに、年40万棟以上新しく建っている状態。
空き家は、すでに全国で1000万戸以上。
需要に対して、圧倒的に供給過多の時代。
「需要 ＜ 供給」
それに加えて、サラリーマンが、簡単に不動産投資に参入できるようになり、ライバルは激増。
地主系の相続対策ブームとも合わさって、参入障壁の壁は完全に壊されてしまった。
すでに不動産投資は、誰でも簡単に稼げるビジネスではなくなりました。
不動産投資はもう終わり？
しかし、視点をずらすと、「需要 ＞ 供給」かつ「参集障壁の高い」市場があります。
年々需要が増えているのに、供給がまったく足りていない。
まだほとんどの人が気づいていない市場。
しかも気がついても、簡単には参入することはできない。
参入障壁の高い市場。
日本全体で400万人近くの人口がいて、毎年1万人の需要が増えているのに、供給数がまったく追いついていない状態。
需要（潜在的なもの含めて）10万人に対して、供給数は全国平均で、たったの「56.6人」だと、読売新聞は報じています。
都心の東京ですら不足しており、埼玉、千葉、神奈川は、全国でも供給数ワーストに位置しています。
ちなみに外国人旅行者向けの、民泊施設の話しではありません。
参入障壁が高いため、供給過剰にならない
それにも関わらず、認知度の低さや参入障壁の高さにより、供給数が増えていかないのです。
従って、長期に渡って空室の心配が、劇的に解消されます。
それどころか、空室の心配がまったくいらない、”あるカラクリ”があるのです。
空室の心配がいらないのですから、入居募集のわずらわしさも必要ありません。
広告宣伝費も当然必要ありません。
退去した時の原状回復費用すら必要ありません。
「えっ？そんなの嘘だろ？」
「あやしい・・・」
と思われる方も多いかと思いますが、念のためお伝えしておきますと、かぼちゃの馬車のような、詐欺的なサブリーススキームでは一切ありません。
あやしいスキームどころか、国や行政が支援するほど、真っ当で合法なスキームなのです。
どんな人に向いている投資法か？
この不動産投資法は、土地から仕入れて、新築で建てることもできますが、一度空いたらなかなか埋まらない、入居付けが厳しくなった物件にも最適です。
駅から通くても、さほど問題ないのです。
100平米以下の中古の戸建てや、3DKなどのファミリータイプアパートには、うってつけの投資法です。
＜この投資法が向いている人＞
- 100平米以下の中古戸建てを所有されている方
- ファミリータイプのアパートを所有されている方
- または上記中古物件の購入予定者
- 融資を受けて新築したい方
セミナーのポイント
そこで、4月度の不動産投資予備校では、
▼一般的な不動産投資が厳しくなる中で、今後も有望で安定した不動産投資法とは？
▼需要に対して圧倒的に供給が足りていない市場とは？
▼なぜ簡単には参入できない市場なのか？
▼空室も入居募集も不要なカラクリとは？
▼管理費・原状回復費・広告宣伝費が不要な理由とは？
▼この投資法に向く物件、不向きな物件
▼実際に始める場合の3タイプの実践方法
について、ゲスト講師をお招きして、聞いていきたいと思います。
なぜ、詳しくお話しできないのか？
なぜ、この投資法の中身を、ここで詳しくお話しできないかというと、大勢の人が参入してきて、競合を増やしたくないという理由が、当然あります。
しかし、それだけではありません。
詳しく話してしまうと、「思い込み」「先入観」「固定概念」が、発動してしまう可能性があるからです。
実はこの「思い込み」「先入観」が、参入障壁が高くなっている1つの理由なのです。
ただ、今回セミナー受講される人には、この「先入観」「固定概念」を真っさらにして、申し込みをして欲しいと思ったため、あえて詳しく書くことをやめました。
また、お金儲けしか考えていない人が参入すると、大きな問題が生じてしまうという理由もあります。
この投資法は社会的意義も大きいと、私は考えているからです。
ですから、単なるお金儲けが目的の方や、情報収集だけが目的の方は参加をご遠慮ください。
満足頂けない場合は全額返金します。
本来ですと、セミナー具体的な内容を、もっと詳しくお伝えしたいところなのですが、事情があって、詳しく書けません。本意ではないのです。。。
そのため、今回に限り、全額返金保証をお付けします。
セミナーを受講してみて、満足頂けなかった場合、受付にそのことをお伝えください。
その場ですぐにご返金することをお約束します。
言いにくい場合は、メールでメッセージを頂いても構いません。
◆第67回 基礎から学ぶ不動産投資予備校の詳細◆
空室心配なし、管理費不要、原状回復必要なし？？？
家賃下落、空室増加、費用負担増の時代にあって、
長期に安定した家賃収入が入り続ける
非常識な不動産投資法
【講座概要】
需要を大きく上回る供給で、参入障壁も低くなった、一般的な不動産投資が厳しくなる中で、今後も有望で安定した不動産投資法について学ぶことができます。
【ポイント】
１．一般的な不動産投資が厳しくなる中で、今後も有望で安定した不動産投資法とは？
２．需要に対して圧倒的に供給が足りていない市場とは？
３．なぜ簡単には参入できない市場なのか？
４．空室も入居募集も不要なカラクリとは？
５．管理費・原状回復費・広告宣伝費が不要な理由とは？
６．この投資法に向く物件、不向きな物件
７．実際に始める場合の3タイプの実践方法
【講師プロフィール】
大谷光弘 氏
（株）アイリス 代表取締役
建築工房 樹（いつき） 株式会社 代表取締役
一般財団法人日本不動産コミュニティー(J‐REC)名古屋第2支部支部長。
一般社団法人日本福祉事業者支援協会理事。
1971年生まれ。愛知県出身。朝日大学法学部卒業後、愛知県のジャスダック上場の建築会社で賃貸住宅の提案事業に従事。営業所長就任3年目には愛知県春日井市で賃貸住宅建築棟数1位になる。３４歳で最年少GM（ゼネラルマネージャー）に就任。
現在はアパート・マンションのコンサルティング会社と建築会社を経営。同時に、一般財団法人日本不動産コミュニティーの名古屋第二支部長として、大家検定の講師、テキストの一部執筆も行う。前職を含めアパ・マン企画開発コンサルティング実績は３０億円を超える。
セミナー日時
開催日時：4月21日（土）13:30〜17:00
場所： 神田某所 ※お申込者にご案内
受講料：12,800円 → 特別割引あり
定員：30名
スケジュール
10：30−12：30 グループコンサル ※会員以外の方は、別途要申込み
13：30−15：00 セミナー（前半）
15：15−18：00 セミナー（後半）
18：30−21：00 交流会
受講特典
【受講者プレゼント①】
「不動産ド素人から5年で給与収入を超える２つの鍵（1時間7分）」
ななころの5年間以上の不動産投資ノウハウや体験を、1時間に凝縮した有料セミナー動画です。
- 不動産投資で成功するための２つの鍵とは？
- 不動産投資で成功するための重要なポイントとは？
- ななころはどのような物件を購入したのか？
- ななころは日本の不動産投資は今後をどう見ているのか？
- ななころが5年間で、どうやって給与収入を超える家賃収入を得たのか？
- ななころの成長を飛躍的に成長させてくれるた◯◯とは？
- 失敗したときに立ち上がるための勇気をくれたものとは？
※初めて参加する方へ※
勉強会後に、高額な商品の強引な売込みや、会への巧妙な誘導みたいなことはしませんのでご安心ください。また、単なるお金目的や情報収集が目的の方は、参加をご遠慮いただけますようにお願いします。
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